市場の風を読む Podcast Por Morgan Stanley arte de portada

市場の風を読む

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モルガン・スタンレーが配信する金融ポッドキャスト「市場の風を読む」（Thoughts on the Market）では、マーケットに影響を与える様々な事象について当社のソートリーダーによる考察をお届けします。

© Morgan Stanley & Co. LLC Economía Finanzas Personales
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  • 株式市場の上振れがあり得る理由

    株式市場の上振れがあり得る理由
    Jun 2 2025
    弊社の最高投資責任者兼米国チーフ株式ストラテジストのマイク・ウィルソンが、企業の業績やバリュエーションに関する見通しを踏まえ、今後12ヵ月の米国株に前向きな見方をする理由について解説します。このエピソードを英語で聴く。トランスクリプト 「市場の風を読む」（Thoughts on the Market）へようこそ。このポッドキャストでは、最近の金融市場動向に関するモルガン・スタンレーの考察をお届けします。最高投資責任者兼米国チーフ株式ストラテジストのマイク・ウィルソン本日は最高投資責任者兼米国チーフ株式ストラテジストのマイク・ウィルソンが、弊社が発行したミッド・イヤー・アウトルックに対するプッシュバックと、今後12ヵ月の米国株に総じて前向きな見方を維持する理由についてお話します。このエピソードは6月2日 にニューヨークにて収録されたものです。英語でお聞きになりたい方は、概要欄に記載しているURLをクリックしてください。弊社の見通しを簡単に要約しますと、株式市場はニュースフローと価格変動の両方の点で非常にボラティリティーの高い年初からの5ヵ月間でしたが、今年末のS&P500の目標水準は6,500に維持しています。予想を変えなかったのは、米国株にとって上期は厳しいものの、下期はより好ましい状況に転じると考えていたことが一因です。新政権は政策アジェンダのうち、まず経済成長にネガティブな部分を推し進めるとみていたからです。予想通り、新政権は移民政策の実施、歳出削減、関税に重点を置きました。これらの政策変更に加え、去年 昨年急増したAI関連の設備投資が上期に減速するとも予想していました。これらの全ての要因が重なり、経済成長と業績修正の重荷となりました。次に、「解放の日」と銘打っての関税発表は、弊社も含めほとんどの市場参加者にショックを与え、多くの機関投資家が投げ売りとしか言いようがない大量売却に動くのに申し分のない材料となりました。このパニック売りによって、政策、業績修正、金融状況、ドル安という追い風も相まって株価が自律反発する素地が整いました。弊社予想の最大のポイントは、今年と来年の成長率をいずれも1桁台後半とする前向きな業績見通しと、バリュエーションが弊社予想利益の21.5倍の水準に高止まりするとの見方です。利益については、暦年の弊社予想はすでにコンセンサス予想よりも0.5％前後引き下げています。2つ目としては、今後12ヵ月間の1株利益の伸び率を予想する弊社の先行利益指標(Leading Earnings Indicator)は、伸び率が今後1年にわたり1桁台後半のレンジで横ばいとなることを示唆しています。3つ目ですが、ドル安、税制法案の各要素、AI主導の生産性が、弊社のモデルに盛り込まれていないさらなる収益の追い風になるでしょう。4つ目としては、過去3年間にわたり民間経済の多くのセクターでローリング・リセッションが起きているため、成長の比較が容易になっています。最後に、これが最も重要な点ですが、1年間低下して非常に低い水準となっていた業績修正率が上向いていることです。バリュエーションに関しては、増益率が長期的な中央値の7％を上回り、しかもフェデラルファンド金利が1年前よりも低ければ、マルチプルの圧縮は非常にまれであることが弊社の調査で明らかになっています。実際、こうした条件の下で株価収益率のマルチプルは全期間のうち90％で拡大し、12ヵ月ベースで9％前後となっています。従って、S&P 500の株価収益率が今後1年間にわたり現在の水準と変わらずに推移するとみる弊社の予想はある意味、保守的です。弊社が選好するバリュエーション手法である株式リスクプレミアムについてですが、興味深いことに、「解放の日」からの1週間で株式リスクプレミアムは、2001年の9-11ショックの直後に目の当たりにしたのと同じ水準に達し、1998年のLong-Term Capital Management危機の間に到達したリスクプレミアムを超えました。9-11（ナインイレブン）ショックの時もLTCM危機の時もS&P 500は今年のように20％下落しましたが、その後1年間の株式市場は非常に好調でした。要するに、今年と来年でいずれも1...
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  • なぜ金利が再び問題なのか

    なぜ金利が再び問題なのか
    May 30 2025
    コーポレート・クレジット・リサーチ責任者のアンドリュー・シーツが、米国の関税を巡る法的混乱と議会で審議中の予算法案により、なぜ投資家が再び金利に注目することになるかについて解説します。このエピソードを英語で聴く。トランスクリプト 「市場の風を読む」（Thoughts on the Market）へようこそ。このポッドキャストでは、最近の金融市場動向に関するモルガン・スタンレーの考察をお届けします。コーポレート・クレジット・リサーチ責任者のアンドリュー・シーツ本日はコーポレート・クレジット・リサーチ責任者のアンドリュー・シーツが、1月に市場で取りざたされ、今再び話題となっているテーマを再度取り上げます。金利上昇はどれほど問題なのでしょうか？このエピソードは5月30日 にロンドンにて収録されたものです。英語でお聞きになりたい方は、概要欄に記載しているURLをクリックしてください。それほど深刻ではなかったとしても、少し奇妙かもしれません。今年、米国政府が関税措置を導入すると、市場はすぐに下落しました。そして、これらの関税の多くが一時停止されたり取り下げられたりすると、市場はすぐに上昇しました。では、次はどうなるのでしょうか？多くの関税は形の上で一時停止されているだけなので、再開される予定です。全体的な関税率は、中国に対する関税率がこのほど引き下げられたとはいえ、依然として歴史的に高い水準です。最近の出来事の影響を実際に反映するような経済データはまだ全く発表されていません。つまり、米国経済成長の当面の道筋については、まだ大きな不確実性があるということです。しかし、お聴きいただいている皆さんは関税にうんざりしていらっしゃると思いますが、少しの間、関税は今や二の次であるというふりをしてみましょう。もしそうなら、金利が再び注目されることになります。第一に、他の全ての条件が同じなら、関税率が下がると経済成長が加速し、それに伴い金利が上昇するでしょう。しかし、同時に重要なのは、米国の議会で協議されている現在の予算案は政府の借り入れを大幅に増やすものであり、金利を押し上げる可能性もあるということです。現在の予算案が恒久的なものになるとすれば、何が起きるでしょうか。例えば、国家債務が今後30年間で15兆ドル増える可能性があります。これは、イエール大学の分析によって予想されていた水準を上回る金額です。関税が課される前、つまり1月に市場の関心を一手に集めていたのは金利と政府の借り入れの問題だったことを思い出してください。そして現時点で市場が最も注視しているのは、この30年間で債務がどれほど増えるかという問題です。米国債の30年物利回りは1月14日に一時5％をつけましたが、最近またこの水準まで上昇しました。これは米国の超長期債利回りとしては過去20年間でも特に高い水準です。利回りが上昇すれば、最終的に米国政府が負わなければならないコストも上昇しますが、こうした高い利回りは、他の全ての投資商品の比較基準にもなります。安全な米国債に投資して長期にわたり年間5％のリターンを得られるとすれば、株式からオフィスビルに至るまで、米国債よりもリスクの高い商品に長期投資する際に投資家が求めるリターンにどう影響するでしょうか。ここで幾つかの数字を挙げるのも参考になると思います。今日5％で1万ドル投資すると、30年後にはおよそ4万3,000ドルになるでしょう。従って、これは全ての長期投資をいま判断する際のハードル・レートとなります。もちろん、他にも多くの要因がこうした他の資産のパフォーマンスに影響を与える可能性があります。公平を期して言えば、米国株の長期投資のリターンはこれまで5％を優に超えています。しかし、この先の勝ち組の一つは中長期の投資適格債券でしょう。高い利回りゆえにこれらの債券には高い需要が生まれるとみています。同時に、こうした高い利回りは企業の長期借り入れコストが上昇することを意味するため、供給が減る可能性もあるでしょう。最後までお聴きいただきありがとうございました。今回も「市場...
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  • 関税シグナルをどう解読するか

    関税シグナルをどう解読するか
    May 28 2025
    グローバル債券・公共政策戦略担当責任者のマイケル・ゼザスが、モルガン・スタンレーのジャパン・インベスター・サミットでお客様から最も多く寄せられた米国の政策に関する質問にお答えします。このエピソードを英語で聴く。トランスクリプト 「市場の風を読む」（Thoughts on the Market）へようこそ。このポッドキャストでは、最近の金融市場動向に関するモルガン・スタンレーの考察をお届けします。グローバル債券および公共政策戦略担当責任者のマイケル・ゼザス 本日はグローバル債券および公共政策戦略担当責任者のマイケル・ゼザスが、モルガン・スタンレーのジャパン・インベスター・サミットから得られた主な要点について解説します。このエピソードは5月28日 にニューヨークにて収録されたものです。英語でお聞きになりたい方は、概要欄に記載しているURLをクリックしてください。先週、私は東京で開催されたジャパン・インベスター・サミットに出席しました。主な投資テーマに関するパネルディスカッションや、モルガン・スタンレーのあらゆる拠点のお客様との一対一ミーティングが二日間にわたって行われました。サミットの間にモルガン・スタンレー・リサーチは経済および市場戦略の年央見通しを公表しました。言うまでもありませんが、この48時間で投資戦略を巡って活発な意見交換が行われました。どのような質問が最も多く寄せられたかをお伝えし、そしてもちろん、これらの質問への答えについてもお話ししたいと思います。もうお分かりだと思いますが、米国の関税政策が主な注目点でした。関税は再び引き上げられるのでしょうか？それとも最悪の時期は過ぎたのでしょうか。もし過ぎたのであれば、投資家は米国経済についての懸念をいったん忘れてもよいのでしょうか？これは込み入った問題なので、われわれの答えには微妙なニュアンスが入ります。一方、現在の関税政策は、われわれが考えていた年末時点の状況とほぼ一致しています。関税率の引き上げが予想よりもずっと早い時期に行われただけです。米国の関税が全面的に引き上げられ、中でも中国に対する関税率が相対的に高くなっています。他の国々と比べて中国とは妥協点が少ないため、中国との貿易交渉で迅速に合意を形成するのはより困難です。つまり、現状が終点ということかもしれません。しかし、投資家にとってこのような考え方は単純すぎるでしょう。第一に、現在行われている交渉の一環として関税率が今の水準からさらに引き上げられる可能性は十分あります。また、それがたとえ一時的だったとしても、市場に影響が及ぶでしょう。第二に、恐らくもっと重要なポイントとして、米国政府がこのほど中国に対する関税率を非常に高い水準から引き下げ、実効関税率は下がったとはいえ、依然として年初の水準を大幅に上回っています。このため、投資家は市場の見通しを立てる上で関税の圧力を考慮しなければならないでしょう。弊社のエコノミストは関税の影響で今年は経済成長が鈍化し、リセッションリスクが上昇するとみています。もう一つの主な懸念材料は米国の財政政策です。選挙公約通りに赤字縮小への道を歩み始めるのでしょうか、それとも税制・歳出法案が議会を通過し、赤字縮小は実現しないのでしょうか。投資家にとってこれは来年の最も重要な注目点であると思います。来年以降どうなるかは憶測の域を出ないからです。われわれは来年度に財政赤字が減少するとは予想していません。減税期限を延長し、新たな減税措置をいくつか導入すれば、歳出削減で一部相殺されたとしても、来年に赤字は多少拡大するでしょう。また、利払いの増加など、予算に織り込まれたその他の要因によって赤字はいっそう膨らむとみています。これらの2つの質問が寄せられたのは無理もありません。その答えが市場の見通しに極めて重要だと思うからです。特に、われわれが市場見通しの中で強調した見解を理解する手がかりとなります。例えば、米国の経済成長が他国よりも減速し、それに伴い外国人投資家が自国通貨建て資産の比率を増...
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