Japanese Government

池上彰が６つのテーマ（ナンバーワン、大統領選挙、２０５０年問題、人気の就職先、キリスト教、日米防衛協力）でアメリカを解説。知られざる実像に迫る。母校・都立大泉高校の附属中学校での特別授業を再現。

夢と希望の国か？　格差と分断の国か？ 「バイデンが大統領になっても米中関係は悪いまま」「アメリカ憲法は、黒人奴隷の存在を認めていた」

人類は新たなステージに入った! 新型コロナウイルスのパンデミックで世界は一変した。いま、世界と日本で何が起きているのか。

なぜ「格差社会」が生まれるのか。
なぜ自己啓発書を何冊読んでも救われないのか。

帝国陸軍の異端児とも渾名された昭和の陸軍軍人、石原莞爾の政治論文。

底本は「最終戦争論・戦争史大観」［中央公論社、1993（平成5）年］。

1940（昭和15）年5月に京都で行われた「人類の前史終わらんとす」の講演内容が元になっている。太平洋戦争の前夜、国防の危機を背景に、日蓮信仰と戦史研究から生まれたこの特異な予言の書は、満州事変を主導し日本の運命を変えた、昭和陸軍の異端児石原を理解する要石である。

大増量150ページ!! 65万部突破のベストセラー歴史本、満を持して、待望の文庫化!黒船来航により、二百六十五年にもわたる江戸時代が終わりを告げた。明治維新というかつてない劇的な変革に

「この工場が死んだら、日本の出版は終わる……」 絶望的状況から、奇跡の復興を果たした職人たちの知られざる闘い 「8号(出版用紙を製造する巨大マシン)が止まるときは、この国の出版が倒れる時です」

新型コロナウイルス蔓延による1100万都市の完全封鎖。2020年1月25日、封鎖の2日後から、武漢在住の作家・方方(ファンファン)が自身のブログ上で武漢の実情を伝える日記を書き始めた。

『反日種族主義』に寄せられた批判に徹底反論、事実をもって論破する!
日韓大ベストセラーの第2弾。
『反日種族主義』には、韓国内から強烈な抵抗と罵倒が寄せられた。

内容紹介

「え、なんで怒るの」?がなくなる。
夫・妻の言葉の違い、翻訳します!

経済学者・官僚がこっそり読んだ『奇跡の経済教室』待望の第2弾。政治家に読ませたい本No.1!

かつて“安全資産”と言われた円の続落。ディズニーランドの入場料はアメリカの半額。韓国に抜かれる平均年収。超高齢社会と少子化の間で深刻化する介護問題。親ガチャで決まる人生……。

数々のスクープ写真で知られる報道カメラマンの不肖・宮嶋こと宮嶋茂樹さん。

二〇二〇年一〇月一日、時の首相・菅義偉は、日本学術会議から新会員として推薦を受けた一〇五名のうち六名の任命を拒否した。この民主主義や法から学問のあり方にまで禍根を残した事件から一年半。

AI、ブロックチェーンなどテクノロジーの進化、少子高齢化、人口減少などにより、世界と日本が大きく変わりつつある。

昭和が終わって平成へと移る激動期にバブルは起きた。

政治の第一線で活躍し続ける2人が語る、これまでの日本の姿と、これからの日本の進むべき道とは？大阪府知事、日本維新の会代表を歴任し、現在は大阪市長としと、国務大臣として国政の第一線で活躍し、現在は橋下氏とともに改革を目指す堺屋太一氏。それぞれの政治信条と日本という国への思い、大阪への思い、そして改革への気迫が伝わる1冊です。明治維新以来、ほとんど変わらない行政システムで運営されてきた日本はいま“下り坂”にあります。その中でも大阪は、「よいことも悪いことも大阪から始まる」と言われ盛衰を先駆けて経験してきました。そんな大阪だからこそ、いま“下り坂”にある日本の復活を成し遂げる先兵となれる。そう語る2人が、日本復活のための大改革の具体案として挙げるのが「大阪都構想」です。本書では、「大阪都構想」を推し進める橋下徹大阪府知事（現、大阪市長）と、大阪万博の開催や電電公社の分割民営化にも携わり、国務大臣として第一線を経験した堺屋太一氏が、対談を交えつつ「大阪都構想」の全貌を明らかにしていきます。経済の基本と社会の本質を変えるには、人事の変更（政権交代）や仕方の変更（政策転換）ではなく、体制を変えなければなりません。「大阪都構想」は、140年以上も前に完成し、今や時代遅れになってしまった体制を、世界に通用する、現代という時代に適した体制へと変えるきっかけとなる構想です。日本の命運は“大阪都”が実現

必見！日本の未来は「米百俵の精神」長岡市にあり。長岡で「当たり前」としていた価値観は、現代日本で最も大切な心の財産とこれからを生き抜く武器だった！

読売新聞主筆が「密室政治」の内実を記した『派閥と多党化時代　政治の密室　増補新版』（雪華社・1967年）を緊急復刊！！現役政治記者時代の筆者は政界の深部まで入り込み、権謀術数渦巻く人間ドラマを鮮烈な筆致で描き出している。

プラズマテレビなど家電事業の巨額損失で一敗地にまみれた後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけた。