東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が行った約2万人を対象とした10年にわたる大規模調査から、子どもたちの「なりたい職業」の変化が明らかになりました。中でも注目されたのは、YouTuberなど新たな職業の台頭と、夢の変化に伴う子どもたちの意識の変容です。職業の多様化が進む現代において、重要なのは早期に夢を決めることではなく、選択肢に触れ続ける柔軟性。AIやテクノロジーが生み出す未来の職業に対応するには、「夢を更新し続ける力」が求められているのかもしれません。

映画『アイ, ロボット』のように、AIが人類を支配・抹殺する未来を恐れる声は昔からあります。しかし現実の脅威は、もっと静かで見えにくい形で進行しています。それが、AIが必要とする膨大な電力と水の消費です。生成AIの学習や運用を支える巨大なデータセンターでは、サーバーを冷やすために莫大な水が使われ、世界中の電力を大量に消費しています。AIが賢くなればなるほど、その裏側で失われていく自然資源やCO2排出量も増大しているのです。つまり、人間を直接殺さなくても、AIは“地球”という舞台ごと崩壊させてしまう可能性があるということ。SFよりもリアルな、この「静かな滅亡」のシナリオに、私たちはどう向き合うべきなのでしょうか？

ニュースで報じられるたびに、SNSでは「また男か」とささやかれる無差別殺傷事件。果たしてこれは単なる偶然なのでしょうか？ それとも、現代社会に根づく“見えない構造”が関係しているのでしょうか。今回のエピソードでは、アメリカや日本の統計データをもとに、“男性”性と攻撃性の関連、“男らしさ”を求められる社会のプレッシャーまで、多角的に掘り下げます。加害と被害の境界線が曖昧になるこの時代、私たちはどんな視点を持つべきなのでしょうか？

一見すると“善意”で成り立っているボランティア。しかしその実態をよく見ると、経済の歯車として組み込まれている側面もあります。無償労働が公共サービスやイベント、時には福祉の現場を支え、経済の一端を担っているのです。しかも、それに報酬は発生せず、感謝や称賛といった“非貨幣的報酬”でバランスが取られていることが少なくありません。これって搾取なのか、それとも新しい経済のかたちなのか？ 今回は、「ボランティア経済」とも呼べる仕組みの裏側について考えてみました。

大阪にある小さなエビ加工会社「パプアニューギニア海産」。この会社にはちょっと信じがたいルールがあります。なんと、出勤日も時間も完全に自由、しかも「無断欠勤が義務」という前代未聞のスタイル。社員は“体調が良い時に働く”という前提で動くため、効率はむしろアップ。欠品や取引先トラブルは一切なく、年間利益も400万円増加するなど成果も数字に表れています。注目すべきは、自由な制度そのものより、常に従業員の声を聞き、ルールを柔軟に変えていく社長の姿勢。子どもの送り迎えや急な発熱にも対応しやすいことから、主にお母さん世代の定着率は非常に高く、過去5年間で「会社が嫌で辞めた人」はゼロ。働き方改革が叫ばれる中、「自由すぎる職場」が生み出す新しい価値とは一体なんなのでしょうか？

Z世代は“努力を見せない”ことで知られています。SNSで自分を発信するのが当たり前の時代に、彼らはあえて『頑張ってます感』を出さないように振る舞う傾向があります。でもその裏では、情報収集や準備を水面下で抜かりなく行い、無駄なエネルギーを使わない効率重視のスタイルを貫いています。広告業界でもこの潮流は同じ。効果効能を前面に出すよりも、“なんとなくいい感じ”の感情や世界観で惹きつける手法が主流になりつつあります。これからの時代、努力は“見せる”ものではなく、“にじみ出る”ものなのかもしれません。

2025年度から、日本では高校授業料の無償化が段階的に進められます。公立高校は全員が対象となり、私立高校への支援金も所得制限が撤廃されることで、実質的に誰でも無償で高校に通えるようになります。一見すると喜ばしい改革のように見えますが、その裏で「本当に子どものための制度なのか？」という問いが浮かび上がります。子どもにとって健やかな未来とは何か。それを考える上で、大人の都合や政治的な思惑ではなく、「子ども主体」の視点をどれだけ制度設計に反映できるかが、これからの教育改革の鍵を握っていそうです。

アメリカでは、民間企業が刑務所を運営する「民間刑務所」が存在し、その中で受刑者が低賃金で労働を強いられる実態があります。特に問題視されているのが、企業が囚人の労働力を“コスト削減の手段”として利用している点。時給1ドル未満での作業や、仕事を拒否すれば罰則が与えられるケースも報告されており、事実上の「現代の奴隷制度」とも言われています。さらに、民間刑務所は収容者が増えるほど利益が上がる構造のため、再犯率を下げるインセンティブが働かないという指摘も。人権と経済が交錯するこの問題、今後アメリカ社会はどう向き合っていくのでしょうか？